当社フィルム製品の温室効果ガス(GHG)排出原単位をウェブサイト上で公開
~サプライチェーンにおけるGHG排出データの活用促進に寄与~
当社は、2025年3月に、サプライチェーンにおける温室効果ガス(Green House Gas:GHG)排出データの活用促進に寄与することを目的として、フィルム製品の重量当たりのGHG排出量(以下、「GHG排出原単位」)をウェブサイト上で公開しましたので、お知らせいたします。
地球規模の課題である気候変動への対策として、世界全体でGHG排出量の削減に向けた取り組みが進む中、近年では、自社の事業活動領域でのGHG排出量(Scope1,2※1)だけでなく、サプライチェーン全体でのGHG排出量(Scope3※1)の削減が国際的な焦点となっています。サプライチェーン全体のGHG排出量の算定は、優先的な排出源の特定や、事業者同士の連携による環境負荷削減施策の取り組みにとって重要である一方で、算定対象が広範囲に及ぶことからデータ収集の負担が大きいことなどの課題が挙げられています。
これを受けて当社は、サプライチェーンにおけるGHG排出データの活用促進に寄与することを目的として、当社が製造販売する包装用フィルム製品ならびに工業用フィルム製品の汎用銘柄(詳細下記)について、このほどGHG排出原単位データを当社のウェブサイト上で公開しました。
今回のGHG排出原単位の算定にあたっては、ISO14040、ISO14044などの国際規格に基づくほか、各種ガイドライン(後述)を参考にしながら透明性の高い方法を採用することで、算定の正確性と信頼性の担保に努めています。この算定ルールについては、ご要望に応じて開示いたします。なお、当社のGHG排出原単位は、当社の算定ルールと異なる方法による他社様の算定結果との比較ができない点については予めご留意のほど、お願いいたします。
今後も同業各社やサプライチェーンにおける関係各社の意見を幅広く取り入れることで算定ルールの改善に努め、透明性の高いルールに基づいたGHG排出量の算定促進に努めます。
当社グループでは、地球温暖化・気候変動を事業活動の継続に関わる大きなリスクの一つと認識し、2050年度までにGHG排出量をネットゼロ(実質ゼロ)とする「カーボンニュートラルの実現」を目標に掲げています。今後、開示したフィルム製品のGHG排出原単位データを積極的に活用いただくことや、各社の意見を反映することで開示データの透明性を向上させることを通じて、サプライチェーン全体におけるGHG排出量の削減に寄与できるよう努めてまいります。
■開示対象の汎用フィルム銘柄
取り扱い部門 | 銘柄 | |
---|---|---|
パッケージング事業総括部 | パイレン®OT | P2161 |
パイレン®CT | P1128 | |
リックス® | L4102 | |
東洋紡エステル® | E5100 | |
スペースクリーン® | SC839 | |
ハーデン® | N1100 | |
エコシアール® | VE100 | |
VE707 | ||
工業フイルム事業総括部 | 東洋紡エステル® | E5100 |
G2000 | ||
コスモシャイン® | A4360 | |
コスモシャインSRF® | TA044 | |
クリスパー® | K2323 | |
K2411 | ||
東洋紡エステル® | U292W | |
カミシャイン® | KS100 |
汎用銘柄について下記URLにて公開しておりますが、お客さまに採用いただいている個別の銘柄につきましては、別途お問い合わせをいただけますようお願い申し上げます。
■ GHG排出原単位の算定の前提:
- ISO 14040:2006、ISO 14044:2006準拠
- システム境界はCradle to Gate※2
- 2023/4~2024/3までの実績値および二次データベースとしてAIST-IDEA v3.4を使用
- 算定は「一般社団法人サステナブル経営推進機構(SuMPO)」認定LCAエキスパートが実施
- 算定結果はいずれも、一次データ比率(PDS)は50%以上、データ信頼性(DQR)は1.6以下(WBCSD Pathfinder Framework Version2.0に従って計算)
プラスチックフィルム製品のGHG排出量算定ルールについてはご要望に応じて開示いたしますので、下記の「GHG排出原単位、算定ルール等のお問い合わせ先」までお問い合わせください。
■ ガイドライン:
- 一般社団法人 日本化学工業協会「化学産業における製品のカーボンフットプリント算定ガイドライン」(2023年3月17日)
- 経済産業省、環境省 「カーボンフットプリント ガイドライン」(2023年5月)
- 環境省 「カーボンフットプリント表示ガイド」(2025年2月4日)
- Together for Sustainability (TfS) 「PCFガイドライン 第三版」(2024年12月)
■GHG排出原単位公開・ウェブサイト(URL): https://www.toyobo.co.jp/seihin/film/ghg.pdf
※1: | Scope1:事業者自らによる直接排出 Scope2:他社から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う間接排出 Scope3:Scope1、Scope2以外の間接排出。15のカテゴリに区分される。具体的には、カテゴリ1の購入した製品やサービスに関連する活動(製造など)や、カテゴリ11の販売した製品の使用に伴う温室効果ガスの排出などがある。 |
※2: | 原材料調達、⽣産、流通、販売、使⽤・維持管理、廃棄・リサイクルで構成されるライフサイクルステージのうち、原材料調達から⽣産までを指す。 |
(6月17日追記)当社のGHG排出原単位の算定ルールに関する記載内容の一部表現などを変更するとともに、算定の際に参考としたガイドラインを追記いたしました。ご不明な点につきましては、下記までお問い合わせください。
以上
本件に関するお問い合わせ先
<報道機関のお問合せ先>
東洋紡株式会社 コーポレートコミュニケーション部 広報グループ
TEL 06-6348-4210
MAIL pr_g@toyobo.jp
<GHG排出原単位、算定ルール等のお問い合わせ先>
東洋紡株式会社 フイルム本部
https://krs.bz/toyobo/m/film_ghg_inquiry
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注意事項
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