マテリアリティ
東洋紡グループのマテリアリティ
当社グループのマテリアリティは、2022年5月に発表した「サステナブル・ビジョン2030」を踏まえ、設定しています。ステークホルダーにとっての影響度と当社グループにとっての影響度の二軸から、優先度の高い目標を明確にし、「事業を通じて社会課題解決に貢献する」「人的資本」「環境・モノづくり」「事業基盤」の四つの領域に整理しました。
また、2022年度から2023年度にかけて当社グループの状況に鑑み、「品質」をコンプライアンスから独立させ、「化学物質管理」を追加しました。
マテリアリティ特定のプロセス
外部イニシアチブやGRIスタンダードをはじめとする12の国際的なガイドラインなどを参照し、候補となる項目を選定しました。これらの項目の正・負のインパクトについて、社内アンケートやヒアリングなどを通じて明確化し、機関投資家など外部意見も取り入れながら、最終的には取締役会の承認を経ています。
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事業を通じて社会課題解決に貢献する領域
・脱炭素社会 ＆循環型社会 ・スマートコミュニティ＆快適な空間 ・健康な生活＆ヘルスケア ・良質な水域・大気・土壌 ＆生物多様性 人的資本領域・従業員のウェルビーイング
（ダイバーシティ・エクイティ＆
インクルージョン、 健康経営、 労働安全衛生）・人的資本 ・人権（サプライチェーン含む） 環境・モノづくり領域・安全防災 ・品質 ・脱炭素社会＆循環型社会（環境負荷低減） ・化学物質管理 事業基盤領域・イノベーション（347KB） ・パートナーシップ（サプライチェーン、
ステークホルダーエンゲージメント、
社会貢献）・情報セキュリティ、プライバシー ・リスクマネジメント、 コンプライアンス
マテリアリティ指標
マテリアリティに関する取り組みを確実に進捗させるため、マテリアリティごとに担当役員を決定し、併せて目標・指標を策定しています。これらの進捗状況は、2か月に1回開催しているサステナビリティ委員会において都度報告・共有し、継続的な取り組みの向上に努めています。なお、同委員会における議論内容については、必要に応じて経営会議を通じ取締役会に報告・付議しています。
直近では、2030中期経営計画の策定を踏まえ、2026年度以降のマテリアリティ指標を見直しました。経営戦略との連動性と進捗管理の実効性向上の観点から指標の最適化を図り、サステナブル・ビジョン2030の実現に向け、ありたい姿からのバックキャストにより再設計しています。今後は、これらの指標を通じて戦略の進捗を可視化し、ありたい姿の実現を推進していきます。