マテリアリティ
東洋紡グループのマテリアリティ
当社グループのマテリアリティは、2022年5月に発表した「サステナブル・ビジョン2030」を踏まえ、設定しています。ステークホルダーにとっての影響度と当社グループにとっての影響度の二軸から、優先度の高い目標を明確にし、「事業を通じて社会課題解決に貢献する」「人的資本」「環境・モノづくり」「事業基盤」の四つの領域に整理しました。
また、2022年度から2023年度にかけて当社グループの状況に鑑み、「品質」をコンプライアンスから独立させ、「化学物質管理」を追加しました。
マテリアリティ特定のプロセス
外部イニシアチブやGRIスタンダードをはじめとする12の国際的なガイドラインなどを参照し、候補となる項目を選定しました。これらの項目の正・負のインパクトについて、社内アンケートやヒアリングなどを通じて明確化し、機関投資家など外部意見も取り入れながら、最終的には取締役会の承認を経ています。
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事業を通じて社会課題解決に貢献する領域
・脱炭素社会 &循環型社会 ・スマートコミュニティ&快適な空間 ・健康な生活&ヘルスケア ・良質な水域・大気・土壌 &生物多様性 人的資本領域・従業員のウェルビーイング
(ダイバーシティ・エクイティ&
インクルージョン、 健康経営、 労働安全衛生)・人的資本 ・人権(サプライチェーン含む) 環境・モノづくり領域・安全防災 ・品質 ・脱炭素社会&循環型社会(環境負荷低減) ・化学物質管理 事業基盤領域・イノベーション ・パートナーシップ(サプライチェーン、
ステークホルダーエンゲージメント、
社会貢献)・デジタル・トランスフォーメーション ・リスクマネジメント、 コンプライアンス
目標とKPI
マテリアリティに関する取り組みを確実に進捗させるため、マテリアリティごとに担当役員を決定し、併せて目標・KPIを策定しています。KPIの進捗状況は、サステナビリティ委員会において年2回報告・共有し、状況の変化に応じて目標・KPIを見直すことで、継続的な取り組みの向上に努めています。